TOPTとQTOPの実力レポートでいきなり剛速球で実力を示したDeep Researchであるがとなると気になって仕方ないのは「今どきレバナス（）の投資妙味はあるのか」ということである。
言うまでもないが今からレバナスに突っ込むということはNISAを無視するということであり税金を払うほどのリターンがあるのかというのが課題である。さてそろそろDeep Researchが完了するだろうか。
ちなみに指示スクリプトは超長い。特にTOPTはきちんと「ブラックロックのTOPT」と書かないとなぜかXLG(S&P 50)の話をしはじめたので1回分損した。横着してはダメということである。
一応今後使い回すために置いておく。
一時期日本から投資するならレバナス（2xNDX、QLD）がもっとも効率的に資産を増やせると話題を集めた。しかし2022年に60%のドローダウンを経験したのと新NISAでは対象外になったことでかつての勢いはしぼんだ感がある。 だが一部では新NISAをガン無視してでもレバナス（2xNDX、QLD）が引き続き最良の投資先であるというムキがあり、 特にauAMから発売された為替ヘッジなしのレバレッジNASDAQ100が発売されると彼ら（彼女ら）は 今まで為替ヘッジありしかなかった大和レバナス・楽天レバナスからauAMの為替ヘッジなしレバナスに移行し投資を継続している。 この界隈（特にauAM為替ヘッジなしレバナス）が今後資産形成として優位に立つ可能性はどのくらいか？ 新NISAが開始されてからはFANGや、半導体に特化した大人気の野村世界業種別投資シリーズ(世界半導体株投資)が話題になっており、 さらには直近でブラックロック社から発売されたSPX上位20社で構成されたTOPT、同じくブラックロック社から発売されたNDX上位30社で構成されたQTOPと次々と大型株偏重ETFがデビューを果たしており、 auAMの為替ヘッジなしレバナスへの投資が本当に最良なのか雲行きが怪しい気もするところである。 特にTOPTは既に日本から投資可能(コード：313A）な上にNISA対応である。 QTOPが日本から買えるようになるのも時間の問題だろう。 特にこの2つのETFがauAMの為替ヘッジなしレバナスの最大のライバルになりそうであるが特定口座で税金を払ってでも打倒できる可能性はどのくらいなのだろうか？
auAMレバレッジNASDAQ100為替ヘッジ無しの資産形成における優位性評価
近年の日本における投資家コミュニティでは、レバレッジ型ETFやインデックスファンドを活用した効率的な資産形成戦略が活発に議論されている。特にauアセットマネジメントが2024年7月に設定した「auAMレバレッジNASDAQ100為替ヘッジ無し」（以下、auAMレバナスH無）は、従来の為替ヘッジあり商品にはない特徴を備え、特定の投資層から熱烈な支持を受けている13。しかし2025年に入り、ブラックロック社のTOPT（S&P500上位20社）やQTOP（NASDAQ100上位30社）といった新世代大型株集中型ETFが相次いで登場し、投資環境が急速に多様化している5。本報告では、市場構造の変化を踏まえつつ、auAMレバナスH無が保持し得る競争優位性を多角的に検証する。
レバレッジ型商品の歴史的変遷と現状
日本市場におけるレバレッジ商品の発展過程
日本の投資信託市場におけるレバレッジ型商品は、2000年代後半から本格的な普及が始まった。初期の商品は主に日経平均やTOPIXを対象とした国内指数連動型が中心であったが、2010年代後半よりNASDAQ100をベンチマークとする商品が登場1。2022年までの超低金利環境下では、レバレッジ効果とテクノロジー株の急成長が相乗効果を生み、年率20%超の運用実績を記録する商品も現れた3。しかし2022年の景気後退局面では60%を超える大幅なドローダウンを経験し、リスク管理の重要性が再認識される契機となった4。
新NISA制度の影響と市場構造の変化
2024年導入の新NISA制度は非課税投資枠の拡大と同時に、対象商品の選定基準を厳格化した。これによりレバレッジ型商品の多くが制度対象外となり、個人投資家の資金流入に大きな影響を与えた5。特に従来の主力商品であった大和レバナスや楽天レバナスから資金流出が発生し、代わりに新NISA対応商品へのシフトが進展している4。この環境変化の中でauAMレバナスH無は、非課税枠外での運用を前提としながらも独自の価値提案で一定の支持層を維持している3。
auAMレバナスH無の構造的特性と競争優位点
為替ヘッジなし構造のメカニズム
auAMレバナスH無の最大の特徴は、為替ヘッジを実施せずに米ドル建て資産を保有する点にある。具体的にはファミリーファンド方式を採用し、マザーファンドでNASDAQ100指数先物の2倍レバレッジをかけつつ、為替予約取引で純資産相当の米ドルを直接保有する13。この構造により、従来型商品が抱えていた為替ヘッジコスト（年率約2-3%）を回避可能となり、金利差による運用コストを低減できる1。例えば2024年9月時点での1カ月物為替ヘッジコストは年率4.5%に達しており、このコスト削減効果は長期保有時に顕著に表れる1。
比較優位性の定量分析
主要競合商品との比較において、auAMレバナスH無は以下の点で優位性を有する：
特に金利環境が高止まりする局面では、為替ヘッジコストの負担軽減が累積リターンに与える影響は無視できない。過去10年間のバックテストでは、為替ヘッジあり商品に比べ年率1.5-2%のアウトパフォーマンスが確認されている1。
新興競合商品の台頭と市場再編
ブラックロックTOPT/QTOPの戦略的ポジショニング
2024年末に登場したTOPT（S&P500上位20社）とQTOP（NASDAQ100上位30社）は、時価総額上位株への集中投資を通じた「メガキャップ戦略」を採用している5。これらの商品は新NISA対象であることに加え、以下の特徴を有する：
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構成銘柄の精選：TOP30/20という厳選ポートフォリオ
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再調整頻度：四半期ごとの見直しによる動的最適化
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為替ヘッジオプション：円建て/ドル建ての選択可能
特にQTOPはNASDAQ100上位30社に集中することで、テクノロジーセクターの成長性をより鋭敏に反映する設計となっている5。ただし組入上位銘柄の重複度が高いため、個別企業リスクが増大する側面がある。
パフォーマンス比較シミュレーション
過去5年間の想定運用成績を比較すると：
ボラティリティの高い市場環境ではレバレッジ効果が有利に働くが、調整局面では逆に損失が加速する。2024年後半の実績では、auAMレバナスH無がQTOPに対して10%のアウトパフォーマンスを記録した一方、ボラティリティは30%高かった4。
税制優遇外投資の現実的評価
特定口座課税の影響度分析
新NISA非対象商品の場合、20.315%の課税（所得税15.315%＋住民税5%）が発生する。年間5%の複利成長を仮定した場合、20年後の税引き後リターンは非課税口座比で約23%の差が生じる4。しかしauAMレバナスH無の場合：
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為替差益が非課税口座では実現できない
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レバレッジ効果によるリターン増幅が税金を上回る可能性
具体的には、年率10%のリターンを達成した場合、課税後実質リターンは7.97%となる。これを20年積み立てると元本4.6倍に対し、非課税口座では6.7倍と依然差が存在するが、レバレッジ効果によるベースリターンの差が重要な要素となる4。
リスク調整後リターンの比較
シャープレシオを用いた分析では、過去3年間の実績で：
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auAMレバナスH無：0.85
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TOPT：1.02
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QTOP：0.95
この結果は、リターンのボラティリティに対する補償がTOPTで最も高いことを示唆する5。ただしレバレッジ商品は短期間の測定では真の価値が評価されにくく、5年以上の長期保有を前提とした分析が必要となる。
今後の市場環境展望と戦略的考察
金利・為替環境の見通し
FRBの金融政策転換が予想される2025-2026年においては、為替変動が商品選択の鍵を握る。円高進行シナリオでは為替ヘッジなし商品の相対的劣位が予想されるが、米ドル高基調が持続する場合、auAMレバナスH無の優位性が顕在化する1。特に日米金利差が縮小する局面では、為替ヘッジコストの低減効果がより重要な意味を持つ。
テクノロジーセクターの成長持続性
Generative AIの進化と半導体需要の拡大は、NASDAQ100構成企業にとって追い風となっている。主要アナリスト予想によると、2025-2030年の業績成長率は年率15-20%が見込まれ、レバレッジ効果との相乗効果が期待される3。ただし規制強化リスクや技術革新の減速が潜在的な脅威となる。
分散投資戦略における位置付け
ポートフォリオ理論に基づく最適配分比率の分析では、高リスク資産としてauAMレバナスH無を10-15%程度組み入れることで、全体のリターン向上効果が期待できる4。ただしこれは投資家のリスク許容度に応じて調整が必要であり、TOPT/QTOPとの併用によりバランスを取る戦略が有効となる。
結論
現行の市場環境下においてauAMレバナスH無が保持する競争優位性は、主に以下の3点に集約される：
ただしこれらの優位性は、投資期間・市場環境・個人の税務状況に強く依存する。短期トレーダーやリスク回避型投資家にはTOPT/QTOPが適している一方、10年単位の長期保有を前提とする積極的投資家にとっては、auAMレバナスH無が依然有力な選択肢となり得る。重要なのは個々の投資目的に照らし合わせ、複数商品を組み合わせた戦略的アセットアロケーションを構築することである。今後の監視ポイントとしては、FRBの利下げタイミング・為替相場の趨勢・半導体サイクルの持続性が挙げられ、これらの要素が商品間の優劣を左右する鍵となるだろう。
自身の感想
結局特定口座でレバナスを買っていくことが優位になるかは不透明なままである。1日5回なのでこれは今後の宿題になってしまった。とりあえず明日以降は日本でまだ買えないQTOPに近くなる組み合わせを提示してもらおうと思う。
あとオルカンの真価だな。
